ドライブレコーダー

運転時の自己防衛意識が高まっている

JEITA(電子情報技術産業協あ会)が2018年度のドライブレコーダーの出荷実績数を公表しました。

データのよると、2018年度のドライブレコーダーの出荷台数は、東名高速道路でのあおり運転での死亡事故の影響も強くあると思われますが、367万1669台となっているそうです。

出荷台数は2017年度と比較すると1年間で100万台の増加と激増といっていいレベルの増加と言えるでしょう。

これは上記でも説明した東名高速道路でのあおり運転での死亡事故が主要な理由だとは思われますが、それ以外にもニュースやワイドショーで数々のドライブレコーダーに録画された、「あおり運転」「危険な行為」が放送されたことで、運転には予想外の危険が潜んでおり、被害を実際に証明するためにはドライブレコーダーが必要であるという認識がドライバーの中に高まったことがあるのではないでしょうか。

ドライブレコーダーの直近の出荷台数

公開されている直近のドライブレコーダーの出荷台数を見てみましょう。

2016年度:145万6829台
2017年度:266万5309台
2018年度:367万1669台

2018年度と2016年度の出荷台数を比較すると2倍以上となっていますので、必要性を感じる事件が起こったことで多くの方が自己防衛の必要性を身近に感じたという事でしょうか。

東名高速道路での事件以降でも「あおり運転」を始めとしたクルマでの危険な行為や交通事故はなくならないだけに、今後もドライブレコーダーの出荷台数はある程度市場規模が形成されるまでは増加していくことが予想されます。

特に仕事でトラック・バスを利用する場合には、ドライブレコーダーの設置はリスクヘッジのために必須であると言えるのではないでしょうか。

現在はドライブレコーダーを会社で利用するクルマに取り付けていない会社の方は、一度検討してみてもいいのではないでしょうか。

ドライバーが安心して仕事ができる環境を作り上げることで業績のアップにもつながるでしょうし、ドライバーの仕事へのモチベーションも高いレベルで維持することができます。